ご存知でしたか?教育講座のご利用が一番増えるのは「2・3月」。その理由とは

宣伝会議の教育講座において、実はお申込みがいちばん集中するのは2・3月です。これにはいくつか理由があります。ひとつは、来年度に向けた教育関連の予算消化のため、有効期限を来年度に設定した「法人割引チケット」のご利用が増えること。もう一つは、オンデマンド(動画)講座を、年度内に視聴開始し経費として落とすことで、予算消化に加えてかしこく「節税」も実現してしまうというニーズです。加えて当社としても、そうした企業様に向け、様々な年度末限定のお得なパッケージ商品をご用意しています!ぜひ下記からご確認いただけますと幸いです。

予算消化・節税に便利な宣伝会議の期間限定パッケージ商品

①数名の社員に、動画で便利に
ノウハウを習得させたい

28日間見放題の
オンデマンド(動画)講座

ビジネススキル全般から営業、マーケティング、DX分野まで幅広く学べる180以上のプログラム群。今なら、3月までのお申込みで視聴期間が7日⇨28日間へ延長されます!

①詳細をチェック

②数名~数十名の社員に割引券を配布、
節税対策にも、予算消化にも対応

180以上の講座に使える
法人割引チケット(SST)

180以上のオンデマンド講座に来期半年~1年間使える、約7.5割引の法人割引チケット。

②詳細をチェック

③数十名~数百名の社員に、
格安で期中に視聴まで済ませたい

社員全員見放題の
オンデマンド(動画)研修

1講座平均約5万円のオンデマンド講座が50万円で社員全員見放題になるという、破格のプラン

③詳細をチェック

賢く節税するには「期内納品」が必須!

意外に、計画的に節税を行えていない企業は多いものです。おなじ教育サービスへの申込でも、「期内の経費として計上ができ節税につながるもの」と、「期内の経費として計上できず来期の経費となり、節税につながらないもの」があります。

 その大きな分岐点は「期内に納品が完了」しているか。例えば、自社で使用するために「法人割引チケット」を購入したとしても、「使用期限が満了した」または「実際にチケットを使用した」際に、はじめて経費として計上することが可能です。

 もちろん、経費計上が来年度になることを認識した上で、今期の予算を消化しつつ、教育サービスの利用を「来期にくり越す」前提ならば妥当な選択ですが、いずれにしても、こうした背景を把握しておくに越したことはありません。もし節税の基礎知識をご存知でない場合は、こちらに税理士監修の無料セミナーをご用意していますので、ぜひお気軽に視聴ください。

無料セミナーを視聴する(オンデマンド映像です)

①オンデマンド(動画)講座は、3月までの
申込で視聴期間が7⇨28日間へ4倍延長!

通常、オンデマンド(動画)講座の視聴期間は7日間ですが、3月いっぱいのお申込で、視聴期間が4倍の28日間に延長されます!ぜひこの機会にご活用ください!

詳細はこちら

②180以上の講座に使える
法人割引チケット(SST)

1講座平均5万円の教育講座が40プログラム(定価200万円相当)が受けられる40チケットを、50万円で提供する法人割引チケット(SST)。

詳細はこちら

③社員全員見放題の
オンデマンド(動画)研修

1講座平均約5万円のオンデマンド講座が50万円で社員全員見放題になるという、破格のプラン。

詳細はこちら

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